昨年の山岳遭難についての概況が警察庁から発表

21日の警察庁の発表によると昨年に全国で発生した山岳遭難は２,５８３件で昨年に比較すると８８件増え、遭難者は３,１１１人で１８２人増えたということです。うち死者・行方不明者は３５４人で３５人増ということでした。一昨年は前年より減少したものの昨年は増え、統計が残る１９６１(昭和36)年以降で最多となったということです。10年前の平成20年と比較すると発生件数は58.3%増、遭難者数は60.9%増、死者・行方不明者数は26%増ということでした。

発生件数を場所別でみるとやはり最も多いのが長野県で292件、次いで北海道の236件、そして山梨県の161件でした。態様別では1位が道迷いで40.2%、2位が滑落で16.8%、3位が転倒で15.1%ということでした。特に昨年は雪崩による遭難者が65人、野生動物襲撃が63人と例年より突出していたようです。

年齢別では40歳以上が2,419人と77.8%で、そのうち60歳以上が1,588人で51%ということで、半数以上を占めています。死者・行方不明者では40歳以上が315人で89%、そのうち60歳以上が229人と64.7%を占めています。中高年の登山ブームを背景として判断ミスや体力不足があるように思われます。

また、インバウンドの増加に伴ってバックカントリーのゲレンデ外コース滑走での遭難をはじめとした外国人の山岳遭難も増えており、昨年は集計を始めた2013年の２．８倍にあたる121人（前年比28人増）だったようです。

警察庁では「体力や経験に見合った山を選び、低い山でも十分な装備をしてほしい。」「登山届は登山する仲間と共有すると共に、家庭や職場、登山口の登山届ポストに提出」「地図やコンパス、ストック、携帯などのGPS機能付きの連絡用通信機器(予備バッテリー)の活用」「信頼できるリーダーを中心とした複数人による登山」などを呼びかけています。